9101海運業東P
日本郵船
海運業セクター、スコア59.0点。安定した財務基盤が評価ポイント。
株価
5,540円
配当利回り
4.09%
配当性向
46%
安定配当年数
8年
参考指標
PBR
目安: 0.5〜1.5倍
0.82倍
流動比率
目安: 200%以上
99.04%
現金資産比率
目安: 高く、上昇傾向
3.5%
スコア根拠チェックリスト
△
売上高推移
許容幅 -15.1% → 注意が必要
×
EPS
赤字あり → 満たしていない
△
営業利益率
-1.3%〜11.8%（最新=8.1%） → 注意が必要
○
自己資本比率
23.9%〜67.6%（最新=67.6%,平均=37.5%） → 満たしている
△
営業CF
許容幅 -67.8% → 注意が必要
○
利益剰余金
CAGR=13.1% → 満たしている
×
配当継続性
実質減配3回（記念配当疑い1件除外）→ 基準超過
修正ネットキャッシュ-5.6年分 / 利益剰余金34.8年分
○
配当性向
0%〜117%（最新=46%） → 満たしている
株価の推移（5年）
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財務指標の推移
売上高・営業利益率
棒＝売上高（億円）／ 折れ線＝営業利益率（%・右軸）。 売上が伸びながら利益率も維持・上昇できているかを確認する。 売上増でも利益率が低下していれば、薄利多売化やコスト増のサインとして注意が必要。
EPS・配当性向
棒＝EPS（1株利益・円）／ 折れ線＝配当性向（%・右軸）。 EPSが横ばいなのに配当性向が上昇している場合、実力以上の増配＝将来の減配リスクのサイン。 配当性向が70%を超え始めたら要注意。
自己資本比率推移
総資産に占める自己資本の割合。40%以上が安全圏の目安。 低下傾向が続く場合は借金依存が強まっているサイン。 経済危機後に一時的に下がっても、その後回復しているかが重要。
配当指標の推移
1株配当推移（円）
1株あたり配当金の推移。右肩上がりが理想。 途中に減配がある場合は、その後に回復・安定しているかを確認する。 リーマン・コロナのような経済危機でも配当を維持できているかが継続性の目安。
配当防衛力
修正ネットキャッシュ年数
現金から有利子負債を差し引いた純現金で何年分の配当を賄えるか。
負債超
利益剰余金年数
過去に積み上げた内部留保から何年分の配当を補填できるか。
34.8年
目安: 10年以上＝安全圏（リーマン水準）5〜9年＝並み5年未満・負債超＝要注意
営業CF・利益剰余金推移
棒＝営業CF（毎期の稼ぐ力・億円）／ 折れ線＝利益剰余金（内部留保の累積・右軸）。 営業CFがフロー、利益剰余金がストック。 両方が右肩上がりなら、毎年稼いで積み上げている企業であることの証拠。配当継続力の本質を示す。
現金同等物・現金資産比率推移
棒＝現金同等物（億円）／ 折れ線＝現金資産比率（%・右軸）。 現金の絶対量が増えていても、総資産がそれ以上に膨らんでいれば比率は下がる。 絶対量と比率の両方が上昇傾向なら、現金力が本質的に強化されている。
配当履歴詳細
| 決算期 | 1株配当金 (円) | 増減配 |
|---|---|---|
| 2022/03 | 483 | 維持 |
| 2023/03 | 520 | 増配 |
| 2024/03 | 140 | 減配 |
| 2025/03 | 325 | 増配 |
| 2026/03 | 225 | 減配 |